必殺の引越し

同市内とか隣町くらいの近距離を引っ越しするなら専門業者を使わなくても、家族や友人の手を借りるなどで、引っ越しはできます。


方法を説明しますと、とにかくまず、自家用車を使って運べるだけの荷物をコツコツ新しい住居に運んでしまいます。


少量ずつであっても、何日もかけますからあまり積載量のない車を使っていても、かなりの荷物を運べるでしょう。


大型家具などは、さすがに自家用車では無理なので、トラックを一日レンタルして、運んでしまいましょう。


こんな風にできると、引っ越しにかかる総支出をだいぶ節約することができます。


引越しで居住地が変われば、書面やウェブ上で届け出ますが、転居後には変更しなければならない事柄も少なくありません。


例えば固定電話の番号は、転居したら変わることがありますね。


まずはＮＴＴに連絡しましょう。


この回線を引っ越し後も使うために、どんな手続きが必要か確認しておきましょう。


ＮＴＴの電話番号は、市外・市内局番と個別番号で構成されており、市内局番のエリアが変わらない転居であれば、引っ越ししても電話番号は変わらないことになります。


国民年金の加入者が転居を行いましたら、加入者なら持っているはずの、国民年金手帳の住所を変更する事務手続きを行なうことになるでしょう。


引っ越し後１４日以内という期限があり、市区町村の役場で住所変更手続きをしてしまいましょう。


手続きに必要なものは、国民年金手帳と、印鑑です。


どうしても本人が手続きに行けない、という場合は、適正な委任状を作れば配偶者などを代理人として、手続きすることができます。


私たちが今の住まいに引っ越してきた当時、１歳の子供がいました。


話すことはできなくても環境の変化はわかるもので戸惑いながら少しずつ慣れていったのがわかりました。


案外多くなっていた子供のものは、引っ越しを機に使わないものを思い切って処分しました。


片付けを進めているうちに母子手帳があったので、今まで書いたところを改めて読みました。


なんだか懐かしく思いました。


引っ越しを契機としてＮＨＫの番組をテレビで見ることはないと予想され、もう受信料を支払わないと申し出ても、自宅に受信機がないという証明が必要になるなど思いの外大変なことになります。


それだけでなく、受信料を口座引き落としにしている世帯では、手間暇かけた解約手続きの間にもたとえ受信機がなくても受信料は取られます。


結論を出したらすぐに、契約を解除する手続きを進めるのが正解です。