近年は技術改良が進んで、浮気しているかもしれない人の居場所をGPSで発見することが容易になりました。
気になる相手にGPS機能搭載のスマホをプレゼントすれば、相手の現在位置を特定できてしまうのです。
別に違法というわけではないですし、自力でパートナーの浮気を見つけようと思ったら、GPSを使えば便利だと思います。
浮気調査はとてもプライベートなことですから、相手が探偵社でも個人情報をできるかぎり知られたくないというのは珍しいことではありません。
相談して仮見積りを出すところまでは詳細な個人情報は不要という会社も増えていますから安心してください。
その後、調査を依頼するには具体的な契約を交わすわけですから、必要な個人情報の記入は避けることができません。
不倫に関する問題を相談するなら、弁護士に相談するのがオススメです。
それに、不倫の証拠を掴みたいと考えている場合には、探偵や興信所に相談しましょう。
相談者が女性のケースでは、近所の奥さんや友人を相談相手にしてしまう人も多いものですが、近所の噂のタネになりたくない時は何があったとしてもやめるべきことです。
不倫の調査を探偵にしてもらうと、ときどき追加で料金を請求されたという事例もあります。
契約書を見てみると、まともな会社であれば、追加料金について記載されているでしょう。
したがって契約書にはよく目を通して理解しておくべきでしょう。
よくわからないことがあれば、契約を交わす前に今一度確認させてもらうことが怠らないようにしましょう。
興信所と探偵。
何か違いがあるのではと思う人もいるようですが、現代ではその違いはこれといってないと思って良いでしょう。
双方とも探偵の業務を行うという点では共通しており、開業には共に公安委員会の認可が必要です。
浮気の追跡調査などを依頼する際は、特に気にすることはないでしょう。
ただ、ある程度の得意分野だのは業者によって異なるため、そのあたりはおさえてから契約したいものです。