食事をした際に店で発行する領収証には、飲食時の同席者の人数が推測できてしまうように印字されている事がありますから、浮気と特定する材料となります。


ほかに、クレジットカードで決済した時は月ごとに点検するようにします。


仕事でありながら宿泊先がビジネスホテルでなかったり、一人で宿泊したにしては高い宿泊費だったりしたら浮気相手と宿泊したと推測される場合があるでしょう。


普通の生活では興信所や探偵を使う機会はないものです。


そんなわけで、パートナーの浮気調査をしてほしいと思っても、どこが良いやらピンとこないのが当然とも言えます。


探偵業務を行うには、所轄の公安に届け出を出し、申請が認可されると認可番号が交付されます。


まともに届出を出している会社なのかは、届出番号で判断することができます。


大事なことですので、業者の公式サイトや宣伝広告等に番号があるかどうかはチェックするべきです。


うちは３年前に結婚し、妻は独身時代からの保母の仕事を続けています。


先週末に突然、同僚の男との浮気が判明。


しかし、指摘された妻のほうは逆ギレで、それっきり話もしません。


このままやっていく自信がありません。


悩むだけで健康を損なうことってあるんですね。


このままにしておくつもりはありません。


私にも考えがあります。


よく不毛だと言われる不倫ですが、結末も様々です。


浮気が露見した結果、家庭や交遊関係が滅茶苦茶になったとか、多額の養育費や慰謝料の請求に青息吐息なんて場合も当然あるでしょう。


あるいは双方離婚してくっつく例もないわけではありません。


いずれにせよ、めでたしめでたしと言えるエンディングは、期待するだけ無駄です。


調査レポートとか調査報告書と呼ばれるものは、記載事項はだいだい同じでも形式が定められているわけではありません。


しかし、調停離婚や訴訟の場で使われるなら、やはり証拠として認められるよう、要点を踏まえた質の高い報告書である必要があります。


あとでどういった形で調査報告書を使いたいかを考慮し、探偵社を選ぶようにする必要があるでしょう。